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　e& UAEとCienaは8月5日(アラブ首長国連邦アブダビ＆米国メリーランド州ハノーバー)、e& UAE がCienaの次世代光通信およびソフトウェアソリューションを導入し、急増するトラフィック需要に対応可能な、将来を見据えた大容量のDWDMネットワークを構築すると発表した。

　両社は「このネットワーク強化により、e& UAEは、拡張性の向上、超大容量化、そして高度なデジタルサービスの膨大な需要に対応できる基盤を構築し、デジタル成長の次の波を牽引することが可能になる」としている。

　この新しいネットワーク構築は、e& UAEの容量を大幅に増強し、地域内外における帯域幅需要の急速な増加を支えるように設計されている。これにより、ハイパースケーラー、ネオスケーラー、データセンタ事業者の高速かつデータ集約型の接続ニーズに対応できるようになる。

　e&UAEのCTOであるMarwan Bin Shakar氏は「この新しいDWDMネットワークは、当社のインフラストラクチャの容量と拡張性を大きく向上させるものであり、この地域における急速に拡大する帯域幅需要への対応を支援する」とし、「Cienaを選定した理由は、高容量光ネットワークにおける確かなリーダーシップと、拡張性、耐障害性、低遅延性を備えたインフラストラクチャを提供する能力にある。Cienaの技術により、中東全域のお客様に、進化するニーズをサポートする接続性を提供できる」とコメントを出している。

　CienaのSVP 兼 最高製品・技術責任者であるBrodie Gage氏は「中東では、様々な高度なデジタルアプリケーションの急速な拡大に伴い、帯域幅需要が急増している」とし、「e& UAEの次世代ネットワークは、この地域を変革し、同社が現在そして将来にわたって進化し続けるデジタルニーズに対応していく上で、大きな役割を果たすことは明らかだ。Cienaの最先端技術を活用することで、e&は継続的なデジタル進化と増大する容量需要を支えるネットワークを将来にわたって維持していく」とコメントを出している。

　このネットワーク構築を支援するため、e& UAEはCienaのReconfigurable Line System（RLS）と、WaveLogic 6 Extreme（WL6e）1.6Tbpsコヒーレント光モジュールを搭載したWaveserverプラットフォームを活用している。さらに、CienaのNavigator Network Control Suiteは、エンド・ツー・エンドのネットワーク可視化と自動化を実現し、将来のインテリジェントでデータ ドリブン型のネットワークに不可欠な要素を提供する。
　e& UAEとCienaは「今回の導入は、UAEにおける次世代デジタルインフラの実現に重点を置いた、長年にわたる協力関係に基づいたものだ」としている。

編集部備考

■これまで通信事業者による光伝送網への投資は、動画配信やクラウドサービス、モバイル通信の普及に伴って増加するトラフィックへ対応することが主な目的だった。しかし近年は、AIの学習や推論を支える大規模データセンタ間接続（DCI）の需要が急速に高まり、光ネットワークには従来の通信インフラとしての進化だけではなく、AIインフラの一部としての役割も求められるようになっている。

　今回のニュースでも、高速・大容量伝送だけでなく、将来的な拡張性や柔軟性を意識したネットワーク設計が強調されている。AI関連のトラフィックは今後も増加が見込まれる一方で、その増加ペースや接続形態を正確に予測することは難しい。そのため、現時点で必要な容量を満たすだけではなく、新たな需要に応じて柔軟に進化できる光ネットワークを構築することが、通信事業者にとって重要な競争力となりつつある。

　この流れは、最近の通信業界全体にも共通している。AIデータセンタ向けの光伝送技術やDCIソリューションへの投資が世界的に活発化しているほか、光ネットワークをAI時代の社会基盤として再定義する動きも広がっている。DWDMは成熟した技術と見られがちだが、その役割は「より多くの通信を流す設備」から、「AIを社会へ届けるための基盤」へと変化し始めていると言えるだろう。

■今回の取り組みは、UAEが通信インフラを国家全体のデジタル競争力を支える基盤として位置付けていることを改めて示す事例としても興味深い。

　e& UAEは近年、5G-AdvancedやAI、自律型ネットワーク（Autonomous Network）、次世代ブロードバンドなど、将来のデジタル社会を見据えた技術への投資を継続的に進めてきた。今回のDWDMネットワークも、単独の設備更新というより、それらを支える基盤インフラの強化という文脈で理解する方が実態に近いだろう。AIサービスやクラウド、スマートシティなどは、それぞれが独立して成立するものではなく、高性能な光ネットワークによって相互に結び付けられることで初めて本来の価値を発揮するからだ。

　こうした視点で見ると、現在の通信インフラ競争は「最新技術をいち早く導入すること」だけを競う段階から、その技術を国家や産業のデジタル戦略とどこまで一体化できるかを競う段階へ移りつつあると言える。通信ネットワークはもはや単独で価値を生むインフラではなく、AI、クラウド、産業DX、公共サービスなど、多様なデジタル基盤を支える共通インフラとして整備されることが期待されている。

　近年、中東地域ではこうした国家主導のデジタル投資が加速しており、UAEやサウジアラビアは世界に先駆けて次世代通信基盤を実装する存在感を高めている。通信技術の競争軸は、個々の製品やネットワーク性能だけで優位性を争う時代から、それらを国家全体の競争力へどう結び付けるかという視点へ広がりつつある。今回の発表は、その変化を象徴する一例として位置付けられるのではないだろうか。

(OPTCOM編集部)