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ケーブル技術ショー2020出展製品ピックアップ【住友電気工業】

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 ケーブル技術ショー2020は、「健康と安全を優先することが最も重要である」という主催者側の趣旨により、オンラインでの開催に変更された。

会場:「ケーブル技術ショー2020 公式ウェブサイト」
会期:7⽉1日~8⽉31日
開催テーマ:「ケーブル技術イノベーションが拓く、新たな社会 ~地域を創る、ひとりひとりの豊かな社会を目指して~」

 本Reportでは出展内容を一部ピックアップしてお伝えする。

住友電気工業

 自動車、情報通信、エレクトロニクス、環境エネルギー、産業素材など、幅広く事業展開している住友電工。CATV分野では、最先端の「つなぐ、つたえる技術」を用いた局内装置、光伝送装置、宅内端末等、幅広い製品・システムを提供し、事業者とともに高度情報通信社会の実現に貢献している。オンライン展示会では、4K・8Kに対応したヘッドエンド装置の豊富なラインアップとともに、BS4K対応STB、 EPON相互接続運用仕様に準拠した10G-EPONセンター装置や最新の宅内端末など、トータルで関連機器が紹介される。

放送ヘッドエンドソリューション

 オンライン展示会では、装置の高密度実装や省スペース・省電力化等が評価され、90局以上の事業者に採用されているヘッドエンド装置「FLEXCITERシリーズ」が紹介される。高さ3Uサブシャーシ筐体に最大12台のユニットを実装できることが特長で、ユニット故障時も瞬時に予備機へ切り替えられ、サービスへの影響を最小限に抑えることができるシリーズだ。
 同シリーズは、新4K8K衛星放送信号をQAMに変換する「高度BSデジタルトランスモジュレータ」、BS/CS-IF信号を復調・再変調する「高度BS放送対応シグナルプロセッサ」、プラットフォーム事業者からACASスクランブルされたIP信号をQAMに変換する「高度ケーブル自主放送対応装置」、地上デジタル信号の不要波除去やAGC増幅による安定出力を実現する「地上デジタルシグナルプロセッサ」、従来のHD/SD方式の多チャンネル放送の送出に対応した「ストリームRemuxCA装置及びQAM周波数変換装置」等、製品ラインアップが充実している。また、BS(2K)更改需要にも共通シャーシで対応できる点も特長で、全てのBS再放送サービスを3U筐体に収容することができる。

高度ケーブル自主放送対応装置「FLEXCITERシリーズ」

STBソリューション

 住友電工はKDDIを通じて Android TVを搭載したSTB「ケーブルプラス®STB-2」、J:COM TV向けSTB「XA401」の2機種を展開している。オンライン展示会ではその特長が紹介される。両機種のSTBにはBS4Kトリプルチューナーを搭載しており、4K番組を同時に1視聴2録画まで可能。放送番組、録画・動画コンテンツの音声検索や、早送り・早戻し等の音声操作が好評で、高いシェアを獲得している。さらに、IP再放送運用規定に準拠した8K-STBの試作機も紹介される。
「ケーブルプラス®」は、KDDIの登録商標。

アクセス系通信ソリューション

 伝送路はHFCからFTTHへの設備更改需要が増加している。FTTH製品は、同社の主力製品である10G-EPON OLT「FSU7100シリーズ」や10G-ONU等の宅内端末が紹介される。
 10G-EPON OLT「FSU7101」は、10U筐体に最大で16,384台のONUを収容できる製品で、冗長構成が可能なL2/L3スイッチも内蔵している。また、最大で6,144台のONUを収容できる小型の4U筐体「FSU7102」もラインアップしており、加入者数やヘッドエンドスペースなどの状況に応じて選択することができる。日本ケーブルラボ(JLabs)のEPON相互接続運用仕様(SPEC-027 1.2版)に準拠しており、他社端末と相互接続できる点も好評だ。10G-EPON OLT「FSU7100」シリーズは、10G-ONUと1G-ONUの混在運用が可能なため、1Gbpsから10Gbpsサービスの提供にスムーズにマイグレーションしたいというCATV事業者の要望に応えられる。
 宅内端末は無線LAN規格IEEE802.11ac(4×4 1,733Mbps)に対応した10G-ONU「BFW7701」と、ONU配下に接続されるプライマリー電話対応 HGW「SVE3710」が紹介される。10G-ONU「BFW7701」は、マルチユーザMIMOに対応しており、快適な無線LAN環境を構築できる。
※MIMO:複数のアンテナを使い、複数ユーザに同時にデータ送信可能な技術。

10G-EPON OLT「FSU7100シリーズ」の小型4U筐体「FSU7102」

運用支援サービス

 住友電工子会社のブロードネットマックスからは、システムの安定運用や業務の効率化をサポートする様々な運用支援サービスが紹介される。近年では、センター装置の株分け作業、機器構成の変更や加入者増加に伴うIPアドレス等の追加設定等、運用環境の更新・拡張を支援するサービスが好評だという。また、機器の内部情報を読み出してより的確なアドバイスを行う「リモート保守サービス」、設備の定期点検や障害発生時に現地で復旧支援を行う「オンサイトサポート」等、CATV事業者が安心してシステムの運用を継続できるようなサポートメニューをラインアップしている。

特集目次

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日本ケーブルテレビ連盟 第48回定時総会Report
1・吉崎理事長の挨拶
2・渡辺新理事長の挨拶、2019年度事業報告

ケーブル技術ショー2020出展製品ピックアップ
住友電気工業
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